日本の石化業界は中東依存がどれほど高いのか？原油・ナフサ調達の構造とプラスチック・ゴムへの影響を解説

ものづくりプレス

2026-03-07

ゴム市場

日本の石化業界は中東依存がどれほど高いのか？原油・ナフサ調達の構造とプラスチック・ゴムへの影響を解説

日本の石化業界を語るうえで避けて通れないのが、中東依存です。ニュースでは「原油価格の上昇」が大きく取り上げられますが、実際にプラスチックやゴムの調達コストへ効いてくるのは、その先にあるナフサの供給と価格です。日本は原油輸入の94.7％を中東に依存しており、石油化学用ナフサの調達元も2024年時点で中東44.6％、国産39.4％、その他輸入16.0％という構造です。つまり、中東情勢の変化はエネルギー問題にとどまらず、石化原料や成形品コストにも波及しやすい体質だと言えます。

この記事では、日本の石化業界がどれだけ中東に依存しているのかを、原油→ナフサ→石化原料→プラスチック・ゴムの流れでわかりやすく整理します。調達・購買・設計の担当者が、いま何を押さえるべきかまで実務目線で解説します。

1. 日本の石化業界は、なぜ中東の影響を受けやすいのか

日本は資源に乏しく、化石燃料の大半を海外から輸入しています。中でも原油は中東依存度が突出して高く、資源エネルギー庁の2025年版エネルギー動向では、2023年度の原油輸入に占める中東比率は94.7％とされています。欧州OECDの中東依存度が16.5％、米国が9.3％であることと比べても、日本の依存度は極めて高い水準です。

ここで重要なのは、日本の石油化学産業がこの原油を出発点にしていることです。原油を精製すると、ガソリンや軽油だけでなくナフサが得られます。ナフサは石油化学の基礎原料で、エチレンやプロピレンなどをつくるクラッカーの原料になります。そこからポリエチレン、ポリプロピレン、各種合成ゴムへとつながっていくため、中東由来の原油供給不安は、最終的にプラスチックやゴム製品の価格にも波及しやすいのです。

2. 原油依存だけではない。ナフサでも中東の影響は大きい

「原油は中東依存でも、ナフサは違うのでは」と思われがちですが、ここにも注意が必要です。経済産業省の「ナフサについて」によると、2024年の石油化学用ナフサ調達元は、中東44.6％、国産39.4％、その他輸入16.0％です。つまり、原油ほど極端ではないものの、ナフサもなお中東依存が大きく、供給不安の影響を受けやすい構造です。資料でも「ナフサ調達先は、中東4割・国産4割・その他地域2割」と整理されています。

この数字を見ると、日本の石化業界は完全に輸入ナフサだけに頼っているわけではありません。国内で精製された国産ナフサも約4割を占めています。ただし、その「国産ナフサ」の元をたどれば、多くは中東由来の原油です。つまり、見かけ上は国産でも、根本の原料供給では中東に大きく依存しているということです。だからこそ、中東情勢が緊迫すると、原油価格だけでなくナフサ調達や石化原料コストにも不安が広がります。

3. そもそもナフサは、どのようにプラスチックやゴムにつながるのか

ナフサは石油化学産業の起点です。経済産業省の資料では、ナフサを分解してエチレン、プロピレン、トルエンなどの基礎化学品をつくり、それがプラスチック、ゴム、電子部品、塗料などの川下製品につながる構造が示されています。つまり、調達現場でプラスチックやゴムの価格変動を追うなら、原油だけでなくナフサ段階を見る必要があります。 (経済産業省)

実務では、次の流れで理解しておくと整理しやすいです。

原油 → ナフサ → エチレン・プロピレン・ブタジエン → 樹脂・合成ゴム → 成形品・部品

たとえば、ポリエチレンやポリプロピレンなどの汎用樹脂、さらに合成ゴム系の原料は、この流れの中でコストが決まっていきます。そのため、中東で供給不安が起きると、燃料価格だけでなく、プラスチック成形品、ゴム部品、シール材、パッキン材などにも値上げ圧力がかかりやすくなります。

4. 日本の石化業界にとって、中東依存リスクはどこに表れるのか

中東依存のリスクは、単に「原油が高くなる」という話ではありません。大きく分けると、次の3つの形で現れます。

4-1. 原料価格の上昇

中東情勢の悪化は、原油市況を通じてナフサ価格を押し上げます。ナフサは石化原料のコストベースなので、エチレンセンターや各種樹脂メーカーの採算を直撃し、値上げの起点になります。

4-2. 供給不安と代替調達コスト

経済産業省は、ナフサについて「川下製品在庫の活用に加え、中東以外からの輸入と国内精製で安定供給に向けた取組を進めている」と説明しています。裏を返せば、平常時から中東以外への代替調達が重要テーマになっているということです。ただし、代替調達は輸送距離、納期、価格の面で負担が増えやすく、結果的にコスト増につながることがあります。

4-3. 調達判断の難しさ

原油は国際ニュースで追いやすい一方、ナフサや石化原料は、クラッカー稼働、石化メーカーの減産、川下在庫など複数の要因で動きます。そのため、調達現場では「原油が落ち着いたから安心」とは言い切れません。ナフサ構造を理解していないと、樹脂やゴムの値上げ局面を読み違えやすくなります。

5. では、日本の石化業界はどこまで耐えられるのか

悲観一色で見る必要はありません。経済産業省は、石油化学用ナフサについて、川下製品在庫が国内需要の約2か月分あり、さらに中東以外からの輸入や国内での精製で安定供給に向けた取組を進めているとしています。つまり、日本の石化業界は完全に無防備ではなく、短期的なショックに対して一定の緩衝材を持っています。

ただし、これは「問題が起きない」という意味ではありません。

短期の供給ショックは在庫で吸収できても、緊張が長引けば、

ナフサ価格の高止まり
石化原料の調達条件悪化
樹脂・ゴム・成形品の価格改定
代替調達による物流負担増

といった形で、企業の調達負担はじわじわ重くなります。したがって、現場としては「すぐ止まるかどうか」だけでなく、どのタイミングで価格や納期に影響が出るかを見ておく必要があります。

6. 調達・購買担当が今見るべきポイント

こうした構造を踏まえると、調達担当が押さえておきたいのは次の4点です。

① 原油の中東依存度： 日本は94.7％と突出して高く、この前提を知らずに資材戦略は組めません。
② ナフサ調達元の内訳： 2024年時点で中東44.6％、国産39.4％、その他輸入16.0％という構造を把握しておくと、「石化原料はどこまで中東リスクを受けるか」を説明しやすくなります。
③ 材料のナフサ依存度： ポリエチレン、ポリプロピレン、各種合成ゴムなど、影響を受けやすい材料を一覧化しておくと、値上げ通知への初動が速くなります。
④ 代替調達・在庫の方針： 企業単位でも、代替サプライヤー、在庫水準、優先確保品目を整理しておくことが重要です。

まとめ

日本の石化業界は、原油だけでなくナフサの面でも中東の影響を強く受ける構造にあります。原油輸入の94.7％が中東依存であり、石油化学用ナフサも中東44.6％を占めています。さらに国産ナフサの原料である原油も中東由来が中心であるため、実質的には中東依存の影響はかなり大きいと言えます。

だからこそ、日本の石化業界を理解するには、
原油 → ナフサ → 石化原料 → プラスチック・ゴム
という流れで見ることが欠かせません。ニュースとしての原油価格だけでなく、その先にあるナフサの調達構造を押さえておくことで、樹脂・ゴム・成形品の価格や納期の動きを、より実務的に読み解けるようになります。

必要であれば次に、このテーマから自然につながる「ホルムズ海峡リスクで何が起きる？ナフサ不足がプラスチック・ゴム調達に与える影響」や「ナフサ高騰で成形品コストはなぜ上がる？原油高だけではない3つの理由」へ内部リンク前提でつながる構成にも整えられます。